気象庁地震速報が変わりそうだ。

 

気象庁は今春にも緊急地震速報の高精度化事業を始める。

従来の震度予測手法を大幅に改良するとともに新手法も導入し、併用することで、予測した震度と実測の誤差が1以内に収まる「的中率」が85%以上となる精度を目指す。

現在の予測システムは、東日本大震災のような巨大地震や、ほぼ同時に二つの地震が発生した場合などに精度が低下しやすい。2014年度の的中率は83%だったが、大震災が起き、余震が続いた10~11年度は28~56%と低かった。

こうした弱点を補う高精度化事業は2段階で進める。第1段階は、従来の予測手法の改良だ。

現在は、最初に揺れをとらえた観測点のデータを主に利用して、震源や地震の規模を推定し、各地の震度を予測する。だが、ほぼ同時に二つの地震が発生すると、震源が一つの大きな地震と誤認し、予測が過大になる傾向がある。

そこで、処理できるデータの種類や同時に計算するプログラムを増やし、より正確に震源を絞り込む。

一方、大震災では、震源から遠い関東地方などの予測は過小評価になった。こうした問題に対応するため、2~3年後、第2段階として、震源や地震の規模の推定を必要としない新手法も導入する。揺れを観測した地域から入るデータに基づいて、隣接する地域の揺れを順次予測する。

気象庁は新手法の有効性を大震災のデータで検証。震度5弱以上を記録した41地域のうち、予測と実測の差が1以内に収まるのは、従来の手法だと12地域だが、新手法では、38地域に改善するという YOMIURI ONLINE

 

地震速報

 

ここで気をつけなければならないのは「予報」「予知」ではなくて、「速報」という点だ。

地震波は遠方の地点では速報の方が早くてその後に大きな揺れが来ます。

速度の大きなP波では秒速8kmほどで、S波表面波といった主要動が来るのはもっと後になります。

われわれにとって「速報」が役に立つのは、避難の準備が出来ることにあります。

例えば5000km離れた地点で地震が発生した場合には、P波が到達するには約10分強程ですから、たいていは心の準備が出来れば良い程度です。

本当に必要なのは「予知」のレベルですから、少なくても丸1日は欲しいし、出来れば3日以内くらいの精度で「予報」が出せる状態が好ましい。

 

 

1ヶ月や半年以内となるともうSFや占いの世界になってしまうが、株式トレードの世界ではまだまだ前場後場「速報」にバタバタしている程度で、アナリストは盛んに「予報」「予知」を発信しているが、たいていは外れる。

今日ジェットコースター相場の下りに入ってしまった。

テクニカル分析など全く通じない原油下落上海市場に影響された相場だ。

TYO188(-1)、蛇の目635(-18で引け、決済は見送った。

 


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直近のトレード結果配置表は下記のとおりです。m(_ _)m

*日経平均株価 16708.90 -402.01

1月26日 (火) 4358 TYO 前日終値 189
日付 約定株価 状態 差益 当日終値 188
6月17日 204 ○* -16
8月9日 183 × -5
12月25日 188 × 0
7月9日 196 ○* -8
1月損益 11000 含み損益 -29000 売2 ー 2買


1月26日 (火) 6445 蛇の目 前日終値 65.3
日付 約定株価 状態 差益 当日終値 63.5
8月17日 108 ○ -44.5
1月21日 60.5 × -3.0
9月24日 127 ○
-63.5
1月損益 0 含み損益 -111000 売1 ー 2買


今年度損益計
TYO 0
蛇の目 0

昨年度損益計
TYO 170000
蛇の目 -10600


配置表の見方を各用語毎に説明しておきます。

上表の一番左側が約定した日とその時の株価です。

状態の×は売建玉、○は買建玉、○*は現物株建玉の印で各1000株ずつになっています。

次の差益当日終値からの差益になっています。

1月損益は当月の差益です。含み損益残建玉損益計でマイナスがになっています。

あしたはきっといい日になるよ!!(^-^)