ゲバラのトレード放浪記

サラリーマンの副業に、年金の補充に、9割が負けているという株式投資にゲバラくんが挑戦します。

「社会」の記事一覧

「ノーサイド・ゲーム」の日本ラグビーと同じ理想が「インビクタス」にあった

TBS日曜ドラマ「ノーサイド・ゲーム」最終回を見終えて 2019年4月から放送されていた「ノーサイド・ゲーム」が9月15日に最終回を迎えた。 エリート社員の君嶋隼人(大泉洋)が大手自動車メーカー・トキワ自動車のラグビー部 […]
© KYODONEWS 日本製事務用品の使用をやめようと、箱に投入するソウル市西大門区の職員ら=6日(聯合=共同)

韓国の日本製品不買運動は官製で、米国で起きた”ジャパン・バッシング”とは違う

米国でさえかつては”ジャパン・バッシング”として反日活動が盛んだった 韓国の反日運動の特徴が上げられるとすれば官製であるということだ。 1970年代から1980年代にかけて日本が高度経済成長に沸いていた頃に米国では”ジャ […]
韓国への輸出規制強化をめぐり、反目する安倍晋三首相と韓国の文在寅大統領(AP)

文在寅政権は時効の無い歴史認識で「永遠の謝罪を要求」し、韓国大衆は破滅か

文在寅大統領は日本国民に歴史認識で「永遠の謝罪を要求」して破滅か 戦後の日本政府にとって不都合な真実だった日韓の歴史問題が大きな転換点を迎えている。 敗戦の結果、日本の朝鮮半島統治が植民地支配だったとする韓国の被害者意識 […]
日本が韓国向け半導体材料の輸出規制を強化したことに抗議して韓国・ソウルで行われたデモ

民主主義も三権分立も存在せずに「内戦状態」にある韓国にクーデターの恐れ

民主主義も三権分立も存在せずに「内戦状態」にある韓国にクーデターの恐れ 反日官製デモや反日SNSなど、韓国は国土を上げて反日運動一色に染まっている。 カン・ギョンファ(康京和)外相も日本のホワイト国除外決定を撤回するよう […]
韓国首相「予期せぬ事態も」日本に警告 輸出規制で

やはり北朝鮮の傀儡政権であることを証明した韓国首相の「予期せぬ事態」警告

韓国首相「予期せぬ事態も」日本に警告 輸出規制で 2019年7月25日 15時07分 日本政府が、輸出管理の優遇措置の対象国から韓国を除外する方針を示す中、韓国のイ・ナギョン(李洛淵)首相は「状況をさらに悪化させれば、予 […]
政府による韓国向け輸出管理強化を批判した立憲民主党の福山哲郎幹事長(春名中撮影)

「韓国の維新」となる文化的特異点(シンギュラリティ)を促す貿易管理強化

立憲民主党の“対韓温度” 半導体輸出管理厳格化を批判 2019.7.22 10:33 【野党ウオッチ】 21日に投開票された参院選は改選過半数を獲得した与党の勝利で幕を閉じた。選挙戦で、外交はあまり話題にならなかったが、 […]

「経済侵略対策特別委員会」で「輸出管理強化」を日韓経済戦争開戦とする過剰反応

「経済侵略」特別委に名称変更=韓国与党、日本の輸出管理強化で反発 2019年07月18日10時10分 【ソウル時事】韓国与党「共に民主党」は17日、日本政府による輸出管理強化措置発動を受けて党内に設置した「日本の経済報復 […]
「NHKから国民を守る党」の町田紀光氏

文在寅氏の反日政策が「れいわ新撰組」と「NHKから国民を守る党」の躍進の一因

参院選の「れいわ新撰組」と「NHKから国民を守る党」が面白い 今週の日曜日に投開票の参議院議員選挙も終盤戦に入って来たが、「れいわ新撰組」と「NHKから国民を守る党」が俄然注目を集めている。 わが郷土である栃木県も与党候 […]
「日本製品の不買運動を!」SNSで呼びかけ、抗議デモも 韓国国民の本音は

韓国が日本製品不買運動をするなら半導体原材料も含めて徹底的にやって欲しい

「日本製品の不買運動を!」SNSで呼びかけ、抗議デモも 韓国国民の本音は 2019年7月8日 月曜 午後0:55 韓国で日本製品不買運動の抗議デモが行われた スーパーの棚からは日本製品を撤去 でも店の外には・・・ 日本へ […]
日本統治時代の妓生

「慰安婦誤報」の植村隆氏を英雄として迎えてくれるのは「嘘の国 韓国」のみ

「慰安婦誤報」の植村隆氏が韓国紙に登場 バッシングも裁判敗訴も日本の右傾化のせい 2019年6月28日掲載 植村隆氏といえば、いわずと知れた「慰安婦誤報」の元朝日新聞の記者だ。現在、「週刊金曜日」の発行人を務めつつ、韓国 […]
各規制当局はフェイスブックの仮想通貨に対して厳しい規制なしには認めない方向に傾いている=ロイター

フェイスブックのリブラに対して金融当局が恐れる「悪貨は良貨を駆逐する」

[FT]FBデジタル通貨、さらに2規制当局が「待った」 2019/6/26 15:30 日本経済新聞 電子版 新しいデジタル通貨を導入する米フェイスブックの計画がさらに打撃に見舞われている。25日、さらに2つの金融規制当 […]
「リブラ」通貨秩序変えるか 規制当局や銀行警戒

フェイスブックの仮想通貨「リブラ」が金融業界に与えた衝撃

フェイスブックが金融業界に与えた衝撃 フェイスブックが導入を決めた仮想通貨「リブラ」が各国の金融業界に震撼を与えている。 貨幣経済の中心として銀行があるが、わたしたちに関係する役割としては雀の涙程の利息での資金の保管と住 […]
抱き合う金正恩委員長と文在寅大統領

乖離した韓国世論の親日感情と文在寅政権の反日政策の矛盾は止揚されるか?・・

乖離した韓国世論の親日感情と反日政策 「慰安婦」「徴用工」「日章旗」「竹島領有権問題」「火器管制レーダー照射事件」等の度重なる韓国からの嫌がらせ行為に対して、われわれ日本人は韓国人も同様に嫌日意識に捉えられているのかと考 […]
韓国「ウォン」の下落が示す、文政権の失策と韓国経済の厳しい現実

文在寅大統領の失政による韓国ウォン安は自業自得による経済危機の断末魔か?・・

韓国「ウォン」安が止まらず、断末魔の喘ぎか 4月中旬を過ぎてからの韓国ウォンの落ち込みが激しい。 2019年1~3月期の韓国の実質GDP成長率はマイナス0.4%を記録して、政治の不透明感が経済にも波及して停滞感が蔓延して […]
ソウルの中心で親日を叫ぶ…「徴用工判

徴用工判決の歴史歪曲が韓国人研究者により国連で主張される予定

売国奴の汚名を着せられても真実を話す 落星台経済研究所(ナクソンデけいざいけんきゅうじょ)は韓国ソウル市内にある、経済史の側面から日本統治時代の実証的な研究を行っている研究機関である。 韓国は学術を含めて全て反日なのかと […]
米カリフォルニア州サンブルーノにあるユーチューブ本社(2018年4月3日撮影、資料写真)。(c)JOSH EDELSON / AFP

ユーチューブが「言論と表現の自由」を放棄して、投稿の検閲と削除を決定した

風前の灯となった言論の自由と表現の自由 中国と北朝鮮に共通な点は「一党独裁」と「言論と表現の自由」を抑圧する体制だということである。 「一党独裁」については中国が飛躍的な経済発展をしているのに対して、北朝鮮では核武装とい […]
天安門事件30年を前に、香港で中国の民主化などを訴えデモ行進する市民ら=26日

新冷戦の最前線である台湾が「一国二制度」という共産主義の罠に落ちるかも・・

新冷戦の最前線として台湾を死守しなければならない 英国から返還後の香港を見れば、「一国二制度」という掛け声がいかに欺瞞に満ちたもので、「一党独裁」の共産主義政権が仕掛けた罠であったことがはっきりした。 香港で活躍した民主 […]
新冷戦の鉄のカーテン

中国共産党が米国のファーウェイ禁止に対抗して企業によるデータ提供を義務化した

中国がファーウェイ問題で開き直り、共産党へのデータ提供義務化 共産党支配の中国がインターネット空間を完全支配するために、政府へのデータ提供を義務付ける法案を公表した。 元々ファーウェイでは疑念を持たれていたことだったが、 […]
非正規公務員が急増 公共サービスがなくなる!?

「格差社会」は非正規公務員の急増を招く ベーシック・インカムの導入が必要

「格差社会」が地方自治体にも浸透して、全国で増える非正規公務員 「格差社会」が叫ばれて久しいが、所得の格差、就職の格差、教育の格差と現象形態は色々ある。 これらの現象は決して悪いわけではなく、人間には美人もいればブスも存 […]

ビットコインの急落は「クジラ」或は「仕掛け売り」が原因で押し目買いを提供

  ビットコイン急落の原因は「クジラ」か「仕掛け売り」?・・ 今年に入って2倍以上に値上がりを続けていたビットコインが突然5月17日に急落した。 「フラッシュクラッシュ」と呼ばれる一瞬の価格暴落は大抵が大口の売 […]

顔認証技術利用禁止条例を可決したサンフランシスコは中国・韓国系住民が支配へ

サンフランシスコに何が起こっているのか サンフランシスコ市は中国系のエドウィン・リー市長の時に若い女性3人が後ろ手をつなぐ従軍慰安婦像を同市の公共物と認定して設置している。 リー市長は2016年に韓国・ソウル市の名誉市民 […]

「マナーポリス」の横行でネット社会の本音排除が進み「表現の自由」が圧迫される

建前論のみでネットの本音排除が進む 最近特に感じるようになったのが有名人の本音発言が攻撃されることだ。 映画『空母いぶき』に総理大臣役で出演する佐藤浩市氏が、インタビューの中で自らが演じる首相の役柄について「最初は絶対や […]

国連人権理事会の「拉致問題」早期解決勧告に対して北朝鮮が「留意する」と回答

国連人権理事会が北朝鮮に拉致問題について早期解決のために具体的行動を取るように勧告 今朝の共同通信の記事に国連人権理事会が北朝鮮に拉致問題について早期解決のために具体的行動を取るように勧告をしたことが報じられた。 今まで […]